この記事をまとめると
■三菱自動車は、電動車の使用済みバッテリーを活用した自律型街路灯の実証実験を開始
■日中の太陽光発電によって蓄電した電力を使う街灯を愛知県の岡崎製作所内に設置した
■日産自動車も2018年から同様の取り組みを行っている
リチウムイオンバッテリーは廃車後も60～70％の容量が残っている
三菱自動車工業は、プラグインハイブリッド車（PHEV）で役目を終えたリチウムイオンバッテリーの再利用として、系統電力に依存せず、日中の太陽光発電によって蓄電した電力を使う街灯を、愛知県の岡崎製作所内に設置し、今後の実用化へ向け実証実験をはじめた。
同様の取り組みは、日産自動車も傘下のフォーアールエナジー社と福島県浪江町の協力により、2018年にプロジェクトとしてはじめている。
左からMIRAI-LABO社長の平塚さん、岡崎市の清水副市長、中根市長、三菱自動車執行役員の岩本さん、岡崎製作所長の今井さん画像はこちら
電気自動車（EV）などに車載された駆動用のリチウムイオンバッテリーは、廃車後もまだ60～70％の容量を残している。理由は、クルマは加減速を頻繁に行うため、瞬発力が必要で、バッテリー容量が少なくなると淡々と走行することはできても、発進加速や追い越し加速などで十分な動力を発揮できなくなるからだ。そこで十分な加速性能を実現できなくなった時点でクルマ用としての用途は終わる。
しかしながら、定置型の電気製品では、急な出力変化は起こりにくく、ある一定の電流で使われることが多いため、バッテリー容量の減ったリチウムイオンバッテリーでも、まだ活路が残されることになる。
EVのリチウムイオンバッテリー画像はこちら
リチウムなど資源の有効活用をするうえでも、廃車後のリチウムイオンバッテリーの二次利用は不可欠だ。また、リチウムイオンバッテリーを二次利用する場合は、その電気機器における製造時の二酸化炭素排出が無関係となるので、製造から廃棄までのライフサイクルでみた脱二酸化炭素においても、より環境負荷の少ない機器や施設として利用していくことができる。
