この記事をまとめると
■海外では日本に正規輸入されていない電気自動車が多数存在する
■とくに中国は100万円以下のモデルも
■そうしたクルマが並行輸入されない理由を解説する
海外では多数のEVがすでに登場している！
ここへ来て、日本でも一気に、EVシフトしそうな気配だ。なにせ、日本の乗用車シェアの約半分を占めるトヨタが、2030年までにグローバルでバッテリーEVを年間350万台製造・販売すると宣言したのだから。
2022年央に発売予定のbZ4Xを筆頭としたbZシリーズだけではなく、クロスオーバー、オフローダー、商用車、ピックアップトラック、スーパースポーツ、小型スポーツカーなど、トヨタブランドとレクサスブランドで近年中に発売予定の15モデルが一挙公開された。
また、独メルセデス・ベンツも2030年までに「市場環境が整えば、グローバルで新車100％バッテリーEV化」を宣言している。
ところが現状では、日本国内のバッテリー販売台数は約1万5000台で、率にすると乗用車新車販売全体に占めるバッテリーEVの割合は、たった0.6％にとどまっている。
一方で、たとえば中国には100万円以下で販売されている小型EVなどさまざまある。
そうなると、海外のバッテリーEVの中古車を日本向けに個人輸入する並行輸入が盛んになるのではと思う人がいるかもしれない。