この記事をまとめると
■トラック販売会社「タカネットサービス」のリース事業にスカニアジャパンが参入した
■7月24日にスカニアの新型「スカニアスーパー」のレンタルサービスの展開を開始した
■輸入トラックを導入したい企業にとってレンタルサービスは助け船になるだろう
ついにスカニアがトラックリース事業に参入
近年の日本法人の設立によるディーラー網の全国的な整備により、国内でも多数の車両を見かけるようになったボルボやスカニアなどの輸入トラック。ボルボは2010年に日産ディーゼルを日産から買収。UDトラックスと改称された同社のディーラー網にてボルボのトラックも販売。2020年にUDトラックスがいすゞに買収されたあとも同社のディーラーはボルボ車の販売・整備などのサービスを行っているという。
同じくスウェーデンのスカニアは、2002年に日野自動車と業務提携を結び、日本仕様の「日野スカニア」を同社ディーラーにて販売していたが、2009年に日本法人「スカニアジャパン」を設立。千葉県と大阪府に直営のサービス拠点を設けるほか、全国30カ所のディーラー網を確立している。
これらヨーロッパメーカーの輸入トラックは、ボルボ、スカニアともにひと月あたり各社50台前後の車両が輸入されており、販売台数も年々伸びている。運送会社によっては、近年人手不足になっているドライバーの人員確保、とくに若手ドライバーのリクルートのツールとして「洗練されたカッコいいユーロトラックを用意しよう」とこれらのトラックを導入しているところもあるという。
そんなユーロトラックの両巨塔のひとつ、スカニアの大型トラックのレンタルサービスがスタートする。スカニアの日本法人「スカニアジャパン」と横浜市に本社を構える独立系トラック販売会社「タカネットサービス（TNS）」が2025年7月24日、スカニアの新型フラッグシップモデル「Scania SUPER（スカニア・スーパー）」をTNSが展開する営業ナンバーのトラックリース事業に導入。レンタルサービスの展開に同意したと発表した。
TNSが展開している営業ナンバー対応型トラックリース事業「サブスクdeスグ乗り」は、営業ナンバーが利用でき、かつ通常のリースよりも短期間でトラックを賃借できるレンタルソリューション。スカニアのレンタルサービスにもこのシステムを導入し、大手フリートユーザー（運送会社）を対象に、スカニアスーパーを試験導入しやすいサービスとしてセールス。同車両の本格運用開始へと導いていく。
また、タカネットサービス（TNS）は、今回の合意と同時にスカニアジャパンとディーラー契約も締結。TNSが保有するスカニアのレンタル車両を対象とした保守整備サービスも開始する。このディーラー契約により、同社の車両の整備はすべてスカニアの純正部品を使用。最適な車両のパフォーマンスを確保するとともに、これらの車両を将来的には高品質な中古車両として流通させる。
数多くのトラックを所有し、日々運用している運送会社にとっては、スカニアのような輸入トラックを若手確保の戦術として有効という狙いも考えれば、今後導入していきたい車両であるはず。そのスカニアのフラッグシップトラックを、まずレンタルとして試用できるこのシステムは、まさに渡りに船に違いない。