この記事をまとめると
■ホンダが充電サービス「Honda Charge」を展開中だ
■挿すだけで決済まで完了するプラグアンドチャージを採用する
■全国のニトリや島忠ホームズでも導入が進められている
ホンダが提供する充電サービスの中身
クルマを動かすにはなんらかのパワーソースが必要だ。残念ながら念力では動かせない。エンジン車であればガソリンや軽油、そして電気自動車（以下：EV）であればバッテリーに貯める電気が必要だ。おそらくこのあたりは小学生でもわかる話。
今回紹介するのはこのうちの後者、EVにまつわる話題だ。
ホンダは現在、自社の商品ラインアップにN-VAN e:やN-ONE e:を抱えているほか、2026年中にはジャパンモビリティショー2025で発表し話題となったSuper ONE、2027年中にはHonda 0シリーズの販売を控えている。EVの販売に注力している真っ只中だ。
しかし、「EVを作るだけ作ってハイおしまい」では、あまりにも無責任なのも事実。理想なのは、クルマとセットで充電環境の整備も行うことだ。これを実行しているのは有名どころではテスラだろう。とはいえ、そう一筋縄ではいかないのも事実。充電器の設置は自動車メーカーのみならず、各施設との調整は不可欠だし、費用も馬鹿にならない。一説には、急速充電器を1器設置するのに平均して1000万円以上かかるともいわれている（補助金が出るそうだが……）。
そんな現状を打開しようとしているのがホンダだ。このたび発表したのは、「Honda Charge」なる充電サービス。これは、2050年にカーボンニュートラルの実現を目指す、ホンダのサスティナブルな取り組みのひとつとして考案されたものだ。
ホンダとしては、EVの拡充とあわせて充電インフラの整備も必要と強く考えているとのことで、2025年9月に全国50カ所からスタートしたこのサービスは、現在200カ所にまで増えているとのこと。
もちろんさらに増やしていくとしており、政府が2030年に全国で充電器を30万機まで増やす計画があるので、「Honda Charge」もそこに加勢する予定だという。目標として具体的な数字は述べなかったが、数千口を目指すとしている。ただEVを増やすのではなく、自由な移動とサスティナブルなエネルギー供給が、ホンダの理念とのことだ。
では、この「Honda Charge」、いったい何が強みなのか。ぶっちゃけただの充電器であれば全国どこにでもあるし、いまさら珍しくもない。
聞くと、システム面で大きな特徴がいくつかあった。たとえば充電の方法だ。EVユーザーや試乗などで触れたことがある人であればわかると思うが、EVは充電する際、カードなどをタッチして、認証を得てから充電するのが一般的だ。ガソリンを給油する際の手順に似ている。しかしこれ、認証できなかったり、充電器を刺しても1回で充電できなかったりと、意外とややこしいことも珍しくない。
筆者も何度か経験がある。仕事柄慣れているので慌てないが、ガソリン車から乗り換えた人であれば不安に思うはず。しかも充電器は現金が使えない。
しかしこの「Honda Charge」は、「プラグアンドチャージ」という、CHAdeMO方式においては日本初のシステムが採用されている。これは、アプリで会員登録などを済ませ、車両データと連携が取れていれば、なんと充電器を刺すだけで決済まですべて終えられるという。登録済みの車両で充電器のあるところまで行けばそれでOKという手軽さだ。「Honda Charge」だけでなく、もはや全部の充電サービスで採用してほしいレベル。
ホンダでは、「充電を特別な行為ではなく、スマートフォンを毎日充電するのと同じような感覚で、日常生活に当たり前にある行為にしたいと思い、簡単にできるシステムを協力会社と構築しました」としている。なお、ホンダと協業しているプラゴが設置する全国約800カ所の充電器でもこの機能は利用できる。
そのほかにも、アプリを使って事前に充電器の利用を予約でき、60分先までキープ可能だ。該当車両がくるまで、地面に埋め込まれたフラップが上がっているので、他車に割り込まれる心配もないとのこと。現在の空き状況も、アプリで確認可能だ。
また、ホンダは充電器メーカーではなく自動車メーカーなので、この「Honda Charge」の設置場所は、販売した車両の移動データを元に、「どこに需要があるか」を監視してデータ化、そして設置まで行っているとのこと。ユーザーの「ここにあったらいいな」を、先まわりして設置できる強みももっている。
ちなみに「Honda Charge」は、他社のクルマでも登録しておけば利用できる。