この記事をまとめると
■農業のロボット化が加速し無人作業が現実的になってきた
■コンバインやドローンで省人化と効率アップが図られている
■ベンチャー企業の斬新なアイディアで日本の農業も進化する
ロボット農機技術の進化が止まらない
米価高騰が、なかなか収まりを見せない。単純に考えれば需給バランスなのだろうが、国民の主食であるだけに複雑な事情が絡んでいるのかもしれない。とはいえ、おいしいお米がコストを抑えた方法で大量に生産されるようになれば、米価が安定することは間違いないと思われる。
そもそも、日本の農業は高コストだといわれている。アメリカのように広い農地を利用して大量に生産すれば、品質は二の次にしたとしてもコストダウンが図れることは間違いない。さらに、天候などに左右されることも大きい。日照り・長雨・台風などが続くと、生産に大きな影響を与えてしまう。建屋で農業を行う植物工場といったやり方もあるが、生産できる農作物の種類にはまだ限りがある。また、天候に恵まれたときの露地物とは価格差が大きいこともあり、現段階では農業の主流にはなり得ない。
そこで、これまでの農法を合理化するために、さまざまな農業機械が開発されているわけだ。とくに近年では、省力化の観点から、農機の小型化・ロボット化が進んでいる。これまでも、農薬散布にRC飛行機（ヘリコプター）を使用するなどして、少ない人数で効率的な農作業が行えるように努力されてきた。こういった流れを継承し、現在ではさらに農機を進化させようという動きが加速しているのだ。
たとえば大型農機の場合、ヤンマーが発売したコンバイン「YH700MA」は、69馬力のエンジンや1600リットルの大容量グレンタンクを装備。高い作業精度とスピードの両立させたことに加えて、刈り取った籾などを大量に積載できるようにし、1回の刈り取り面積を広げて作業効率を向上させた。
また、左右のクローラを上下させて水平を保つ「機体水平制御」や、高さの異なる畝や傾斜地でも刈り取り部を平行に保つ「対地平行制御」を採用。ほかにも、刈り取り作物を複数設定できるようにしている。
草刈り機では、畦道の上面と側面の両方を刈り取る労力を軽減するべく、刈取部の角度固定位置を5段階調節できるタイプが登場。畔の形状にフィットした草刈り作業が可能になった。さらに、中型機種では刈り取り部にロック機構を装備することで、刈り取りロータリーの回転を安定させるといった技術が投入されている。
ドローンタイプでは地上を走行する草刈り機のほか、農薬などの散布ができる空中型のものがある。地上走行タイプはあらかじめデータを入力することで無人作業が可能なレベルに達した。空中タイプもRC飛行タイプに比べて操縦が簡単であることから、省人化・省力化に大きく貢献するとされている。
こういった流れのなか、とくに農作業が困難な棚田などの狭小農地を視野に、ロボティクス技術を活用した農業改革に乗り出したスタートアップ企業が登場した。そのひとつである「ineRobo」は、水田・畦管理に最適化した小型農作業ロボットの設計・プロトタイプ開発を目指している。
日本の農業を改革するのは簡単ではないかもしれないが、こういったベンチャー企業の斬新なアイディアで、よい方向に向かってもらいたいものである。