この記事をまとめると
■新車の値引き額は車両販売で得られる利益やオプションなどによって左右される
■販売奨励金の減少や車両コストの上昇などにより値引きは難しくなった
■納期遅延やネット普及による商談環境の変化も要因
新車を少しでも安く買うには？
クルマを買う時には、車種によって金額に差があるものの、値引きが生じることが多い。値引き額は、いろいろな要素で決まる。
値引き額を決めるもっとも大切な要素は、販売会社が1台の車両を販売したことで得られる利益だ。値引きは基本的に、車両販売で得られる利益を削って捻出される。軽自動車のように1台当たりの利益が少ない車種では、値引きも少額だ。軽自動車で多額の値引き販売をすれば利益を得られない。
逆に車両価格が500万円を超えるような車種は、基本的には1台当たりの利益も多い。そのために商談の行方次第では、値引き額を増やすことも可能だ。
このほか販売会社や物流センターで装着するディーラーオプションを多く装着したときも、値引きを増額しやすい。ディーラーオプションは、車両本体や生産ラインで装着するメーカーオプションに比べて、小売価格に占める販売会社の利益が多いためだ。前述のとおり、販売会社の利益が多ければ値引きも増やしやすい。
そうなるとディーラーオプションをたくさん装着して、値引きの総額が増えてもあまり喜べない。またカーナビなどがメーカーオプションとディーラーオプションの両方に設定される場合、機能に対して価格が割安なのはメーカーオプションだ。
なお近年は、販売会社の利益を守るため、多額の値引き販売を控えるようになった。それでもユーザーによっては、購入時にライバル車と条件を比べるから、トクする手段を提示する必要がある。そこで下取り車の査定額を増やす。値引き額を増やせない代わりに、下取り車を多少なりとも高く買い取る。これでは販売会社の利益を守れないが、商談は有利に進められる。
そのために「新車をなるべく安く買いたいなら、下取り車がほしい」というセールスマンも多い。値引き額が社内的な上限に達したとき、下取査定額を増やして調節できるからだ。
