この記事をまとめると
■飛行機には「フライトデータレコーダー」や「ボイスレコーダー」が搭載される
■クルマにも「EDR」と呼ばれる事故発生時の情報を記録する装置の搭載が義務化された
■人のミスか機械のミスかを判断する材料になるなどデータの使い道は多い
搭載が義務化された「EDR」とは？
航空事故が起きると話題になるのが「ブラックボックス」と呼ばれるフライトデータレコーダーやボイスレコーダーの回収である。じつは、私たちが日常的に乗るクルマにも、似た発想の装置が積まれている。それが、EDR（イベントデータレコーダー）である。国土交通省の資料では「事故情報計測・記録装置」と呼ばれ、事故が起きたときの車両の情報を記録する装置だ。ただし、航空機の装置が飛行中の状態を一定時間記録するのに対し、EDRは衝突などの「イベント」が起きたときに、その前後の短い時間の情報を記録する。今回はEDRがなにをどう記録するのか、ドライブレコーダーとの違いや義務化の流れ、そして記録されたデータの扱われ方を解説しよう。
＜衝突の瞬間を数値で残す仕組み＞
EDRは、エアバッグの制御ユニットなどに組み込まれる例が多い。国連規則第160号では、縦方向または横方向の速度変化量が150ミリ秒以内に時速8kmを超えた場合や、エアバッグなどの非可逆式乗員保護装置が作動した場合などが、EDRの記録開始条件とされる。
では、なにが記録されるのか。国交省が示す主な項目は、事故発生のときを0秒として、車両の表示速度とアクセル・ブレーキペダルの踏み込み有無が5.0秒前から0秒まで、シートベルトの着用有無が1.0秒前、衝撃による速度変化量が0～0.25秒の間である。このほか、衝突被害軽減ブレーキ（前方の車両や歩行者などを検知し、自動でブレーキをかけて衝突の回避や被害の軽減を図る装置）の作動状態も、5.0秒前から記録される。ドライバー自身のペダル操作と、クルマ側の自動ブレーキの働きを切りわけて確認できる項目だ。つまり、衝突の約5秒前から、クルマがどんな速度で走り、ドライバーがどのペダルを踏んでいたかが客観的な数値で残る。
ただし、EDRはすべての事故を記録するわけではない。衝撃が記録開始の条件に達しなかった場合などには、事故が起きてもデータが残らないことがある。また、記録項目は車種や年式によって異なる場合がある。
＜ドライブレコーダーとの違いと義務化の流れ＞
EDRとよく混同されるのが、ドライブレコーダーである。ドライブレコーダーは映像や音声で「なにが起きたか」という状況を残す機器で、あと付けで装備するものが多い。一方EDRが記録するのは映像や音声ではない。国交省が挙げる記録項目は速度や加速度、シートベルト着用といった車両の情報だ。ドライブレコーダーが「状況」を、EDRが「クルマ自身の動き」を示すと考えれば、役割の違いがつかめる。
現在、EDR装備の義務化が進んでいる。その出発点は、国連欧州経済委員会のWP29（自動車基準調和世界フォーラム）で採択された、EDRの性能や記録内容を定める国際基準、国連規則第160号だ。この規則の採択を受け、国交省は2021年9月30日に保安基準などを改正し、EDRの装備を義務化した。
対象は乗車定員10人未満の乗用車と、車両総重量3.5トン以下の貨物車だ。この義務は、国連規則そのものではなく、日本の法令である道路運送車両の保安基準などが定めている。そのため、国内専用モデルや軽自動車も、条件さえ合えば対象となる。
EDRの義務化は、新型車では2022年7月から始まり、衝突被害軽減ブレーキなどの作動状態の記録については2024年7月から追加された。継続生産車については、記録項目の適用が2026年9月1日から予定されていたが、同年11月1日に延期された。なお、すでに使用されているすべてのクルマが対象になるわけではなく、義務化の対象は、車種や型式、製作時期などによって異なる。詳しくはメーカーなどに確認したほうがよいだろう。
そのあと、対象は大型車にもおよび、国交省は2024年6月に、バスなどの乗車定員10人以上の乗用車や、車両総重量3.5トンを超えるトラックへの義務化も決めた。新型車が2026年12月から、継続生産車は2029年12月からの適用とされている。