この記事をまとめると
■大阪・関西万博で使われたEVバスが大量に放置され問題になった
■EVバスはエンジンを始動させずに空調などが使える点がメリットだ
■酷暑対策や災害対策を見据えてEVバスを普及させるのは有効かもしれない
EVバスは日本には必要な存在だ
本稿執筆時点では関東も梅雨明けし、2026年も酷暑の夏が本格化しようとしている。
2025年に開催されていたのが、大阪・関西万博。その万博の会場内外で活躍したのがBEV（バッテリー電気自動車）バス。主に使われていたEVMJ（EVモーターズジャパン）のBEV路線バスが閉会後にスキャンダルまみれとなり、現状ではそのBEV路線バスは日本海沿岸にあるリサイクル会社に、全台数が移されている様子だ。
大阪・関西万博は2025年の酷暑の夏にも開催されていた。そして会場内では熱中症対策も含めて臨時的に冷房の利いた避暑の場所としてBEV路線バスが会場内に置かれて活躍した。従来のICE（内燃機関）バスでエアコンを作動させるためには、当然ディーゼルエンジンを始動しなければならないので、排気ガスが発生する。そもそもバスに限らず、停車中の自動車によるアイドリングを規制する条例は広く全国的に施行されている。ところがBEVバスは排気ガスを発生せずに、車内を涼しい快適な空間にできるとして臨時の避暑場所として会場内に設置されたのである。
地震、台風、ゲリラ豪雨など、日本は自然災害の多い国として有名だ。諸外国では大気汚染対策などをメインにBEVバスの導入が進んでいるが、日本ではバスに限らずBEV全般において、災害時の非常電源確保という意味で普及を進めていると、みなさんのなかでも聞いた人は多いことだろう。BEV路線バスにおいては、さらに車庫を中心に日ごろ営業運行している地域における災害時対策という視点からも、導入を進めようとしている。
車庫内にて太陽光パネルにより発電された電気を大容量蓄電池に貯めこんで車両への充電に日々活用するなか、車庫内の事務所なども太陽光パネルで発電された電気で賄うことで、落雷や自然災害で停電となっても、公共交通機関として運行を維持することが可能となるのである。
