この記事をまとめると
■ホンダ・スーパーワンは補助金によってN-ONE e:との価格逆転が生じている
■共通部品や生産体制を通じて登録車の開発コストを抑える役割も担っている
■軽EVは今後市場で存在価値を高めていくだろう
話題の「逆転現象」を読み解く
ホンダのEV、スーパーワンの登場と補助金を活用したその価格は衝撃的だった。先に発売されたN-ONE e:を基にしながら、登録車の5ナンバーEVとしてスーパーワンは発売された。モノグレードでの車両価格は339万200円で、CEV補助金ぶんを差し引くと、209万200円で買える。
軽EVのホンダN-ONE e:にはふたつの車格があり、上級のe:Lの価格は319万8800円だ。廉価車種のe:Gは269万9400円である。どちらもCEV補助金は58万円なので、上級車種のe:Lの支払金額は211万9400円と、スーパーワンより高くなる。
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軽自動車のほうが登録車より高額な支払いになる事態は過去に事例があっただろうか。こうした逆転現象が生じると、軽EVの存在価値が問われるのではないかとの意見があるようだ。
しかし冷静に考えれば、N-ONEe:という軽EVがあってはじめてスーパーワンを作れたのであって、初めからスーパーワンに狙いをつけ開発したら、そもそも339万200円という販売価格を実現できたかどうかわからない。軽EVと登録車の5ナンバーEVの両方の販売台数を加味したうえでの原価計算になっていると考えられるからだ。
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日産サクラとN-ONEe:の価格を比較すると、マイナーチェンジしたサクラの最新上級車種のGは299万8600円だ。N-ONEe:の上級車種 e:Lの319万8800円より20万円近くサクラのほうが安い。サクラが安いのは、三菱eKクロスEVと共同開発し、同じ生産工場で製造することにより、生産原価も抑えている可能性がある。
ホンダもすべてが同じではないにしても、スーパーワンとN-ONEe:の両方を生産することによりいまの価格が設定されたはずだ。