この記事をまとめると
■各国からの中国車の評価について解説
■韓国車はすでにメジャーな存在になっている
■中国車はEV分野で販売を伸ばす可能性がある
韓国車はポピュラーに！ では中国車はどうなのか？
2022年2月に、韓国の「ヒョンデ」が日本再上陸を発表した際、EVとFCVにモデルを絞り、さらに発注から最終的な契約まで完全オンライン化する販売手法に、日本の自動車産業はもとより、多くのユーザーが驚いたことだろう。
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日本では2009年まで「ヒュンダイ」という名称で全国で販売されていたが、日本向け事業の経営状況は思わしくなく撤退していた。そのため、「ヒョンデ」となって再上陸した今回でも、一部には「韓国車って、どうなのか？」という見方もあったかもしれない。
筆者は主にアメリカで90年代から、ヒョンデやKIAの新型モデルを定期的に試乗してきたが、2000年代中盤以降、乗り味や走り味が一気に上質化されたという記憶がある。ちょうどその頃、ヒョンデはグローバル展開を加速されており、主力市場であるアメリカ、自動車の評価が厳しい欧州、そして新興市場であったインドや中国など、グローバルで躍進するために技術開発を強化していた。日本人はあまり意識していないが、ヒョンデやキアはすでに世界的にメジャーブランドとしての地位を確立しているのが実態だ。
一方で、中国車はどうだろうか？
2022年7月には、BYDが記者会見し2023年から3モデルのEVを次々に日本市場へ導入することを明らかにしている。BYDはオーストラリアやシンガポールなど、新型EVを要して本格的な進出を図ろうとしているところだ。
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このような中国車の事例は、まだまだ珍しいといえるだろう。そもそも、中国の自動車産業が本格的に拡大し始めたのは2000年代中頃と、まだ日が浅い。また、中国政府の意向として、中国自動車市場の拡充が最優先であり、海外メーカーには中国地場との合弁事業を義務化させ、中国国内での生産と販売を一元化される事業形態を推進してきた。
そうして、中国は自動車製造でも自動車販売でも、アメリカや日本を大きく凌ぐ、世界第1位の自動車大国となった。だが、中国の大手地場メーカー、また中国の大手地場メーカーと海外メーカーの合弁企業は中国国内向けの生産・販売が主体であり、輸出量は少ない。OICA（国際自動車工業連合会）が集計したグローバルでの自動車生産・販売台数データを見ると、中国の2021年分は、生産が2608万台で販売が2627万台だ。中国国外で中国車を見かけることは、商用車や一部SUVなどがあるが、その数は限定的である。
今後はBUDのようなEV分野で、中国車が欧米でも販売を伸ばす可能性も否定できないと思う。
