連絡なんてなかった……といってもダメ！　車検に通らないこともある愛車のリコール情報の「入手方法」とリコール自体の仕組み

この記事をまとめると

■クルマを販売したあとに保安基準に接触する不具合が発覚したらリコールとして届出される

■リコール対象のクルマは、対策を受けないと車検に通らない場合がある

■新車の場合はディーラーから、中古車の場合は専用サイトで実施の有無を確認できる

リコールが発覚したらすぐに対策してもらおう

　自動車におけるリコールとは、設計や製造過程でなんらかの不具合があったとき、メーカーが速やかに無料で修理を行い、事故やトラブルを未然に防ぐための制度となっている。

　自動車メーカーとしても不具合が出ないように慎重に設計や生産をしているのは間違いないが、やはり予期せぬトラブルが発生する可能性はゼロではなく、年間で300件以上のリコールが発生しているのが現状だ。

　なお、リコールとなるのはその不具合によって保安基準に適合しなくなるケースのみとなっており、保安基準には規定されていないものの、不具合によって安全の確保や環境の保全に影響を及ぼす恐れのある不具合は「改善対策」、それ以外の不具合で商品性や品質の改善のために実施されるのが「サービスキャンペーン」となっている。

　いずれも不具合の度合いこそ違えど、メーカーが無料で改修するという点では同一であり、オーナーとしては可及的速やかに実施したいものである。

　とくにタカタ製エアバッグによるリコールで、異常破裂を起こす危険性の高い車両については、回収がなされるまで車検を通すことができないという、異例の措置も取られているほどなのだ。

　では、愛車にリコールなどの届け出がなされているかどうかを判断するのはどうしたらいいのだろうか。

　新車で購入した車両であれば、購入ディーラーからの情報を元に連絡が来ることが一般的だが、中古車として購入した場合は、現在のオーナーに連絡がこないケースも少なくない。

　そういった場合は国土交通省のリコール情報検索のページでチェックするか、各メーカーのリコール情報検索のページから車台番号やシリアル番号を入力することで、リコール情報だけでなく、実施の有無も確認することができる。

　そこで、もし未実施のリコール等があった場合は、ディーラーに連絡をして入庫の段取りをとることをオススメしたい。リコール作業のほとんどは部品交換が伴うケースが多いため、部品の手配や代車の手配なども必要となり、飛び込みでディーラーに行ってもすぐに作業してもらえることはほぼないからである。

　リコールというと負のイメージが強いかもしれないが、メーカーがその車両を安全に使用できるように無料で実施するものであるため、実施しないのはデメリットしかない。たしかに、ディーラーに車両を入庫させる手間などは負担となってしまうが、安心安全なカーライフを送るためには必要な作業なのである。