難聴になるとクルマの事故率が1.3倍に! 日本の運転免許試験で実施されない「聴力検査」問題と補聴器の重要性 (2/2ページ)

聞こえが悪くなるほど運転操作への意識は薄れる

 ふだん無意識に音を聞き取って認識できる正常な聴力の人と違い、難聴の人の場合は音を聞いたり、聞き分けたりすることに余計に意識を向ける必要がある。とくにまわりにほかのクルマやバイクが多く走っていたり、人や動物、自転車などが飛び出してくる可能性もある市街地や住宅地。

 健聴者でもさまざまな方向に注意を向け、つねに運転に集中する必要があるが、難聴者の場合、音を聞くことに少なからず注意力を削がれることは否定できず、事故率を高める原因になっている可能性がある。

 たとえば、オーストラリアで行われたこんな試験結果がある。62歳から88歳の107人に、運転中にスピーカーからふたつの数字を流し、それを計算させるという負荷を与えた際の運転能力をテスト。その結果、聴力が正常、また軽度難聴の人と比較して、中等度から重度難聴の人では著しい運転能力の低下が認められたという。音声を聞き取ることに余計に意識や注意が払われたための結果だと考えるのが自然で、仮に被検者の年齢層がもっと若くても同じような傾向になったに違いない。

 だからといって、難聴の人が運転することは危険、運転はやめるべきだと断じるのは早計だ。文字どおり聴力を補うための”補聴器”があるからだ。

ちゃんと聞こえるか否かは”フィッティング”次第

 “補聴器”と聞くと、「特別なもの」「お年寄りくさい」と、抵抗を感じる人も少なくないようだが、視力が落ちればメガネをかけるのと同じ。聴力が落ちれば補聴器を装用することは恥ずかしいことでもなんでもない。

 とはいえ、補聴器に対する一般の認識は低く、どんなものかも、どこで、どうやって買うかも知らない人が大半かもしれない。

 昨今は通信販売での購入も可能だが、視力検査をせずにメガネを買う人はいないのと同じで、専門店、理想を言えば”補聴器外来”を設けている耳鼻咽喉科で、聴力を検査してもらってから購入を検討するのが賢明だ。

 近年の補聴器のほぼ100%はデジタル式。もっとも肝心なのは聴力検査で、難聴の程度、「どの音域がどの程度、どう聞きにくいのか」などを正確に把握。そのデータをもとに、個々人で異なる聞こえに応じた機種を選択、最適な調整を加え、理想の聞こえを追求するのだ。

 この作業は”フィッティング”と呼ばれ、どんなに高性能・高機能な機種でも、フィッティング次第で聞こえに大きな差異が生じるだけに侮れない。技術力があって、親身に難聴の悩みに向き合ってくれる専門店、耳鼻咽喉科との出会いがその後の補聴器ライフを大きく左右すると言っても過言ではない。

補聴器を身近にする地方自治体の補助金制度

 カタチが似ているため、よく補聴器と間違われるものに”集音器”がある。基本的な機能は音を大きくすること。なかには、いくつかの周波数で調整できるものもあるようだが、雑音も含め、拾ったすべての音を大きくしてしまうため、状況によってはかえって聞きづらくなってしまうこともあるようだ。

 聞こえ方や環境に応じて、ある音域を際立たせて聞きやすい音にしたり、不快な風切り音や雑音、ハウリングを抑制したり、あるいは聞きたい方向の音を積極的にとらえる”指向性”を備えるなど、さまざまなメリットが期待できるデジタル補聴器とは、やはり別物と考えたほうがよさそうだ。

 もっとも、補聴器は集音器と比較すると驚くほど高価だ。廉価な機種でもひとつ8万円はくだらない(できれば左右両耳装用、つまり2個の購入が望ましい)。とはいえ、フィッティングのほか、購入後の再調整の作業費も含んでの価格と考えれば妥当なのかもしれないが……。自治体によっては、補聴器購入時の補助金制度を設けているところもあるので、少しでも安く購入したいなら調べたほうがいい。

 もちろん、補聴器に頼らずに運転などを楽しめたほうがいいに決まっている。何より難聴を看過しないことだ。

 仕事などで大きな騒音にさらされ続けると「騒音性難聴」を発症するリスクが高まり、突然聞こえが悪くなる原因不明の「突発性難聴」もある。

 時間がたつと治すのが難しくなる。聞こえが悪くなった、耳が詰まった感じがする、耳鳴りがするなどは危険信号。すぐに耳鼻咽喉科で受診しよう。

※本記事は雑誌「CARトップ2024年12月号」の記事を再構成して掲載しています


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