この記事をまとめると
■2020年4月以降の新型車と2021年10月以降の継続生産車にオートライトが義務化された
■点灯と消灯する明るさと時間に関してはそれぞれ法律で数値が定められている
■周囲が点灯を必要としない明るさでもヘッドライトをつけたほうがいい場面が存在する
オートライトは100％安全な装備なのか考える
夕方、少しずつ日が傾いていく時間帯、ヘッドライトがまだ点灯していない対向車に首を傾げた経験はないだろうか。日没前後のいわゆる薄暮の時間帯は、視界が変化しているにもかかわらず「まだ大丈夫」という思い込みから無灯火のまま走行してしまうクルマが少なくない。日没後の時間帯に歩行中の死者数が集中して増えることは以前から知られており、この「うっかり無灯火」を減らす目的で導入されたのがオートライト機能である。
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周囲の明るさをセンサーで検知し、暗くなれば自動でヘッドライトを点灯し、明るくなれば消してくれる。ドライバーの判断に任せていた点灯タイミングを、機械の判断に委ねる仕組みだ。だが、この便利な機能が広く行き渡るいま、逆にオートライトがあるがゆえに危険が生まれる場面はないのだろうか。義務化の中身を振り返りながら、その盲点を探ってみたい。
＜オートライト義務化、点灯と消灯の基準を確認する＞
オートライト機能の搭載義務化は、2016年10月の道路運送車両の保安基準改正に基づくもので、乗車定員10人以下の乗用車など大半の車種では2020年4月以降の新型車、2021年10月以降の継続生産車が対象となった。国土交通省が定めた基準によれば、すれ違い用前照灯、いわゆるロービームは周囲の照度が1000ルクス未満になった場合に2秒以内に点灯し、7000ルクスを超えた場合には5秒を超えて300秒（5分）の間に消灯しなければならない。
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さらに重要なのは、この自動点灯機能は走行中、ドライバーが手動で解除することができない点だ。駐停車状態にある場合を除き、暗くなれば強制的にヘッドライトが点灯する仕組みになっている。日本自動車連盟（JAF）が実際に照度計を使って計測した調査によれば、1000ルクスというのは信号機や他車のブレーキランプなどが目立ち始めるタイミングに相当するという。数値だけでは実感しにくいが、体感としてはかなり早い段階で点灯するようになっている。
