単にエコなクルマじゃない！　災害対策にEVやPHEVが有効なワケ (1/2ページ)

大容量バッテリーでは3日間分の電力を賄える

　電気自動車（EV）や、プラグインハイブリッド車（PHEV）を所有し、それを家庭電源にも使える装置を持っていれば、停電の際に普段通りの生活を継続できる可能性は高くなる。真っ暗闇に、ぽつんと一件電気がともるということも不可能ではない。ただ、災害の状況にもよるだろう。

　先般の千葉県で台風15号の影響を受けたときのような何週間にも及べば、EVやPHEVの電気も使い切ってしまう。それでも、東日本大震災の折には電気がもっとも早く復旧した社会基盤であった。それまでの数日間のための備えとしては、安心感が高まるのは間違いない。

　また、普段通りといういい方が、人によって違ってくるのではないか。EVのような大容量バッテリーが、ほぼ満充電の状態であれば3日くらいは家庭で日常的に使われる電力を賄える。ただし、EVからの電気を家庭へ戻せる装置が必要だ。装置の価格は、ニチコン社製で約40万円である。