カーボンニュートラルが叫ばれるが……クルマは本当にそこまでCO2排出量を抑えなければならないのか? (1/2ページ)

カーボンニュートラルが叫ばれるが……クルマは本当にそこまでCO2排出量を抑えなければならないのか?

この記事をまとめると

■日本における2019年度のCO2総排出量は11億8000万トン、うち運輸部門が18.6%

■運輸部門の内訳を見ると、86.1%を自動車が占める

■よってCO2削減で自家用乗用車の果たす役割は重要だと言える

CO2削減で自家用乗用車の果たす役割は重要だと言える

 このところ、カーボンニュートラルという言葉をネットやテレビで見かける機会が一気に増えた印象がある。

 カーボンニュートラルとは、人類が各種の活動によって排出するCO2(二酸化炭素)の量を、森林など自然界で吸収するCO2量と相殺するという考え方だ。

 そもそも、なぜCO2量が増えると困るのかというと、CO2を主体とする温室効果ガスと称される種類の気体によって地球の気温が上昇し、南極の氷河が溶ける速度が早まったり、また地球全体での気流の状況が変化することが異常気象の原因になるとの説が有力であるとの判断が、世界の主要国の間で主流だからだ。

 では、具体的にCO2排出量がどれほどなのか?

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 国土交通省が2021年4月に公表した、日本における2019年度のCO2総排出量は11億8000万トンだ。

 内訳としては、もっとも多い34.7%が産業部門、ついで運輸部門の18.6%、業務・その他部門が17.4%、家庭部門が14.4%などとなっている。

 運輸部門を詳しく見てみると、全体の86.1%が自動車で、残りは航空が5.1%、内航海運が5.0%、そして鉄道が3.8%となり、自動車の存在が圧倒的に大きいことが分かる。

 また自動車のうち、約半数が自家用乗用車で、その半分弱が営業用貨物車や自家用貨物車になっている。

 つまり、CO2削減で自家用乗用車の果たす役割は重要だということになる。

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