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「軽のEVを作りました」じゃなくて「たまたま軽規格でした」が正解!? 日本でのEV普及に本当に必要なモノとは

この記事をまとめると

■日産、三菱から軽自動車のEVが発表となった

■軽規格のモデルが登場したことは、EVを一気に身近なものに感じさせる

■しかし筆者は、EVの普及を進めるためには現状を変えるべきだと考える

軽モデルの登場はEVを一気に身近なものに感じさせるが……

 2022年5月20日、日産からサクラ、三菱からeKクロスEVが発表となった。テレビコマーシャルなどでは、“軽自動車規格のBEV(バッテリー電気自動車)”ということがアピールされている。電力供給インフラの現状とともに“BEV=高額”というイメージもあり、興味があっても消費者の多くはなかなかBEVに触手がのびない(日系メーカーのラインアップが少なすぎることもあるが……)。

 “軽規格BEV”というフレーズは、BEVを一気に身近なものに感じさせるのだが、とはいってもサクラを例にみるとXが239万9100円、Gで294万300円となり、補助金が交付されても、支払い総額は内燃機関の軽自動車のマキシマムレベルとなっており、“BEVがちょっと身近な存在になった”くらいが正直なところかもしれない。

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日産サクラのフロントスタイリング画像はこちら

 ただし、このようにいままでの自動車の価値観を継承するようなやり方は、電動車普及にとっては“諸刃の剣”といえるだろう。現状のプロモーションを見ていると、「軽自動車規格のBEVを作りました」というイメージが強いが、「日本的でコンパクトなBEVを開発したら、たまたま軽自動車規格に収まった」というイメージで開発したほうがベストのように考える。

 価格設定や日常生活に密着した“移動手段”と割り切った使用形態を見ても、内燃機関の軽自動車ユーザーをメインターゲットとするのは厳しいものがあるし、さすがにメーカーもそこの層をメインにはしていないようにも見える。世界的に見ても所得に余裕がないとなかなかBEVに手を出せる環境が整っていない現状では、そもそも“軽自動車”というキーワードが販売促進にどれだけ効果があるのかも微妙なところである。しかも軽自動車を強調すると新たな(狙っている)ユーザー層にすら十分なアピールはできないのではないかとも考える。

名前:
小林敦志
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2019年式トヨタ・カローラ セダン S
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