ディーラーに行っても名前すら書かされない！コロナ禍が新車販売現場を激変させた

もはやオンライン販売はなくてはならないツールに

　もうひとつ、「コロナ禍の影響なのかなぁ」と思うのが、筆者がフリー客として店を訪れても、氏名や住所、電話番号などの個人情報を積極的に聞いてこないこと。それこそ、史上もっとも新車が売れていたバブル期などでは、カタログをもらいにきたなど、ちょっとした用事で店を訪れた人にも来店カードのようなものに、住所、氏名、電話番号などを記入してもらわないと、「セールススタッフとしての仕事をしていない」と新人は怒られたと聞いている。昼間に接触したお客の家を、その日の夜間に自宅などへ訪問して売り込みをかけることが当たり前の時代だったからである。

　個人情報保護法が施行されても、「お宅を訪問したりしないですから」と前置きして、お客の個人情報はほぼ確実にゲットしていたのだが、最近は見積りをとっても名前すら聞かれないことが多い。筆者が冷やかし客と見られているからではないかとも考えるが、たとえ冷やかし客とわかっていても、個人情報を聞きだすのはセールススタッフとしての基本行動であるともかつて聞いたことがある。

　はっきりと、名前も聞かないことについての理由を聞いたことはないが、まずはコロナ禍となり、たとえ個人情報を聞いても、お客の家へいくのは当然無理だし、「この前はご来店いただきありがとうございました。今度の週末にイベントを開催するのでいらっしゃいませんか」などと店頭誘致の案内が、イベント自体が開催されないだけでなく、店頭に集客すること自体が感染予防の観点でも、控えるべきとの考えがあるからなのかとも感じている。名刺だけ渡して、「何かありましたらご連絡を」とするのが現状ではせいぜいなのではないかと見ている。

　既納客への乗り換え促進や、既納客から新車の購入を検討している知り合いの紹介など、時代は「令和」になったとはいえ、新車販売促進のきっかけは「昭和」へタイムスリップしたかのように、人間関係頼みとなっているようにも見える。

　こうなってくると、そのような売り方を得意とし、圧倒的な販売力を持つトヨタが有利になるのは自然の流れ。しかし、そのトヨタすら販売現場のマンパワー不足に悩んでいるので、トヨタ系以外のメーカー系ディーラーでも状況は同じか、それ以上に深刻だろう。

　コロナ禍を機にオンライン販売が注目されている。どのディーラーでもセールススタッフがタブレット端末を持ち、受注時も自筆署名及び捺印から電子署名などと緩やかにデジタル化が進んでいるが、新車の登録（軽自動車は届け出）業務に関してはまだまだ紙ベースとなっているので、その辺りの改革は必要だが、オンライン販売の充実は販売現場では避けて通ることはできないだろう。