「BEVオワタ」ではないが「BEVまっしぐら」は世界中で失敗！　結局笑うのは我らがニッポン!! (2/2ページ)

日本の方針がなんだかんだで最適解

　また、普及していくBEVについても、中国系BEVがヨーロッパでも目立っており、さらに日系HEV（ハイブリッド車）も注目され、日本でいうところのカローラツーリング（日本仕様よりワイドで長い寸法でハイブリッド）が多くの地域でタクシーとして活躍するなど、日系HEVにスポットライトが当たってしまい、日本車潰しどころではなくなっているのが実情だ。

　撤回とまではいかないものの、先のようにICE車販売禁止の条件緩和をEUは進めた一方で、アメリカ・カリフォルニア州は同じく2035年よりICE車の全面販売禁止を掲げており、いまだ条件緩和すら行わず初志を貫いている。しかし、現トランプ政権が続く限りは、BEVも含むZEV（ゼロエミッション車）普及に積極的に取り組むとは思えない。

　ここ最近まで、ガソリン価格高騰もあり、そのカリフォルニア州（全体ではガソリン価格下落傾向の続くアメリカでもとくにガソリンが高い地域）を中心に、アメリカでも日系HEVが大人気となり、韓国系だけではなく、アメリカンブランドもそれに続けと、HEVのラインアップを強化しているほどだ。最近、フォードがBEV事業の縮小を発表したのは記憶に新しいところ。

　長い目で見れば、ICE車からBEVへ主役が移っていくということもあるだろう。しかし、あまりにもあちこちで政治的思惑によりそれを無理強いした結果が、現状の「BEVオワタ」的にも見える状況なのかもしれない。現状、量販BEVでは政府補助金やメーカーの値引きなどの好条件を用意し、いい方は悪いが、消費者を釣るような売り方が世界的に行われているのを見ても、健全な普及とはいえない状況になっているように見える。

　戦略的か否かは別として、日本は幸いにしてヨーロッパや中国などのようなBEVにまつわる混乱を避けることが、いまのところできている。しかし、すでに日本で展開しているBYDオート以外の中国系メーカーもあの手この手で日本市場参入を狙っている。対岸の火事で終わることをぜひ願いたいところである。