経営難が囁かれる日産！　ゴーン氏や水野氏がいないのにGT-Rを売り続ける理由とは (2/2ページ)

販売台数が少なくても利益が上がっている可能性は大きい

　そもそもGT-Rは長期間販売するプロジェクトとして計画されていた節がある。レクサスLFAのように台数限定・期間限定というプロジェクトではない。だからこそ10年以上経っても第一線の性能を維持できるよう計算されていたのではないだろうか。

　最高出力にしても、初期型は480馬力にとどまっていたが、2020年モデルでは570馬力までパワーアップしている。さらにGT-R NISMOに至っては600馬力を達成しているのだ。それだけのポテンシャルを持たせておいたのも長期モデルを考慮したからであろう。

　クルマの原価計算というのは非常に複雑で、生産終了してみないと最終的な結果はわからないものだが、基本的には長期モデルになるほど開発費が回収しやすく、原価を下げやすい。実質的にゴーン体制下で計画されたことを考えると、赤字覚悟でブランディングのために生んだモデルではなく、GT-Rはそれ単体として利益が出るように考えられていたはずだ。

　そして、そのためには延べの生産台数をある程度の規模にする必要があると考えられる。つまり長期生産モデルである必要があり、長期間売れるように作られたと考えるのが妥当だ。現時点でGT-Rがどのような利益状況にあるのか外野からは想像することも難しいが、よほどの赤字を生んでいるのでなければ生産をストップさせる必然性はない。営業利益が99％減という危機的な経営状況の日産だが、だからこそ金額的には少しであっても儲かっているのであればGT-Rの生産を続けると判断するのは当然の話だ。

　そうであれば、カルロス・ゴーン、水野和敏というキーマンが会社を去ったとしても、GT-Rというプロジェクトを止めるわけにはいかない。そもそも自動車メーカーの計画というのは、想定よりも赤字を生んでいるようなことがない限りは、経営陣が変わったとしても計画どおりに進められるのが基本だ。クルマのキャラクターから属人性が強いGT-Rだが、キーマンがいなくなったからといって生産休止になると考えるほうが不自然だ。

　また、クルマというのは開発時の責任者（リーダー）とマイナーチェンジでの責任者が変わるというのは珍しいことではない。むしろ、同一人物が新車開発からマイナーチェンジの手当てまで見ているほうが珍しいくらいだ。

　とはいえ、GT-Rがこのままずっと継続生産されるとも考えづらい。とくにCO2排出量に関する環境対策は、こうしたスーパースポーツであっても電動化を必須としつつある。現行GT-Rのメカニズムにおいて電動化の余地は少ない。600馬力級のモデルにおいてISG程度ではCO2削減効果は雀の涙といえるだろう。

　シリーズハイブリッドシステム「e-POWER」や100％電気自動車「リーフ」によって電動化イメージを強くしている日産だけに、そうした電動テクノロジーのハイパワー仕様を採用した新生GT-Rがブランディングの面からも求められる時期であることも否めない。