CASEは事業の話ではなくより身近な課題
そのうえで、EVと自動運転の導入で、より安全にクルマが利用されれば、自転車も車道をもっと安心して走れるようになるだろう。そしてクルマの利用は減らさず、所有ではなく利用を導入すれば、路上駐車も減っていくのではないか。乗降の為だけの停車であれば、そこに自転車の道を併設しても支障は少なくなっていくのではないか。
さらに、日本は新幹線の整備が進んでいるので、長距離移動は自動運転のカーシェアリングで主要駅まで行き、あとは鉄道で動けば効率的かつ環境課題においてもより健全な姿となっていくだろう。
トヨタのe-パレットの自動運転の実証実験画像はこちら
つまり、Connected（コネクティッド）、Autonomous（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）という4つのトレンドの頭文字をとった「CASE」と呼ばれるクルマの未来像は、事業としての将来像でなく、利用者の利便性向上と、同時に歩行や自転車の安全を促し、健康な暮らしを維持することにもつながっていく話ととらえれば、自分に関わることになる。
CASEと呼ばれるクルマの未来像についてプレゼン画像画像はこちら
移動の基本はまず歩くことだ。その延長として自転車があり、さらに快適なクルマでの移動がEVの自動運転で行われれば、障害を持つ人や運転免許証を返納した高齢者も移動の自立ができるようになり、万人が幸せになっていける。CASEの実現を、消費者こそ強く望んでいくことが、未来の交通にとって大切ではないか。
